はじめに｜NISAはやっているけど「月いくら？」で止まっていませんか？
- 子供の教育費が不安で、とりあえずNISAは始めた
- でも「月1万円でいいのか？」「3万円は多すぎ？」と迷っている
- そもそも大学までにいくら必要なのかイメージできない
- 夫婦で話しても、数字が出ずにモヤモヤしたまま…
実はこれ、20代〜40代の子育て世代がほぼ全員つまずくポイントです。
この記事では、
- 子供1人に大学までいくらかかるのか
- そのために毎月いくら積み立てればいいのか
- 教育費を準備する現実的な方法（NISA活用）
を、数字と具体例でわかりやすく解説します。
子供1人に大学までいくらかかる？【まず全体像】
文部科学省などのデータをもとにした、一般的な目安は以下の通りです。
教育費の目安（子供1人）
| 区分 | 公立 | 私立 |
|---|---|---|
| 幼稚園〜高校 | 約540万円 | 約1,800万円 |
| 大学（4年間） | 約480万円 | 約700〜900万円 |
| 合計 | 約1,000万円 | 約2,500万円 |
「思ったよりかかる…」と感じた方も多いのではないでしょうか。
ただし、ここで大切なのは——
👉 この金額を“すべて貯金で用意する必要はない”ということです。
不安になりすぎなくて大丈夫な理由
教育費1,000万〜2,500万円と聞くと不安になりますが、実際には次のような要素があります。
- 児童手当などの公的支援
- 高校授業料の実質無償化
- 大学費用は18年後以降に必要
つまり、
重要なのは「総額」ではなく「いつ・いくら必要か」。
そこで使う考え方が、次の「逆算思考」です。
逆算して考える｜教育費はいくら積み立てればいい？
多くの家庭が準備したいのは、主に大学費用です。
ここでは「大学入学時までに500万円を用意する」ケースで考えてみましょう。
ケース①：子供が0歳の場合
- 準備期間：18年
- 目標金額：500万円
- 想定利回り：年3％（長期・分散投資の現実的ライン）
👉 必要な積立額：約18,000円／月
ケース②：子供が5歳の場合
- 準備期間：13年
- 目標金額：500万円
👉 必要な積立額：約27,000円／月
年齢別｜月々の積立額目安（500万円想定）
| 子供の年齢 | 残り年数 | 月額目安 |
| 0歳 | 18年 | 約1.8万円 |
| 3歳 | 15年 | 約2.2万円 |
| 5歳 | 13年 | 約2.7万円 |
| 10歳 | 8年 | 約4.5万円 |
👉 早く始めるほど、月の負担は軽くなることが分かります。
| 世帯年収 | 手取り目安 | 教育費積立目安 | 手取りに占める割合 | 現実的な工夫 |
|---|---|---|---|---|
| 400万円 | 約320万円 | 月1.5〜2万円 | 約6〜7％ | 固定費見直し＋児童手当併用 |
| 600万円 | 約450万円 | 月2〜3万円 | 約5〜6％ | NISA積立＋ボーナス一部充当 |
| 800万円 | 約600万円 | 月3〜4万円 | 約6〜7％ | 積立＋スポット投資で余裕設計 |
教育費の準備方法｜結局どれが正解？
教育費の代表的な準備方法は次の3つです。
① 銀行預金
- 元本保証で安心
- ただし、ほとんど増えない
- インフレに弱い
② 学資保険
- 強制的に貯められる
- 返戻率は年々低下
- 柔軟性が低い
③ 新NISA（つみたて投資枠）
- 運用益が非課税
- 月1万円からOK
- 途中で増減・停止が可能
10年以上の準備期間がある教育費は、NISAと非常に相性が良いのが特徴です。
教育費はいくら必要？月額積立までの考え方
大学までの教育費目安：約1,000万〜2,500万円
まずは大学資金として500万円を目標に設定
子供0歳 → 18年 ／ 5歳 → 13年
新NISA（つみたて）／想定利回り 年3％
👉 月1.8万円〜2.7万円が目安
なぜ教育費準備にNISAが向いているのか
- 長期運用でリスクを抑えやすい
- 利益が非課税なので効率が良い
- 学資保険よりも自由度が高い
「投資は怖い」という方も、
👉 毎月コツコツ積み立てるだけ
であれば、リスクは大きく抑えられます。
毎月の積立額はどうやって捻出する？
「月2〜3万円も余裕がない…」という声も多いですが、 実際は支出の見直しだけで捻出できるケースがほとんどです。
よくある見直しポイント
- スマホ代：▲5,000円
- 不要な保険：▲5,000〜10,000円
- サブスク整理：▲2,000円
👉 合計で月1〜2万円は十分現実的。
さらに、
- ボーナスを一部NISAへ
- 児童手当を教育費専用に
と組み合わせる家庭も多いです。
教育費 月額逆算フロー
子供の人数が増えるほど、「貯められるか」ではなく
「どう分けて・どう続けるか」が重要になります。
完璧な金額を一気に用意する必要はありません。
まずは、できる範囲で積み立てを始め、
ライフステージに合わせて調整していくことが現実的です
＜子供2人分教育費逆算フロー＞
前提条件
- 大学資金：子供1人あたり500万円
- 合計目標：1,000万円
- 想定利回り：年3％
- 準備期間：15年（上の子）
子供2人の場合｜教育費はいくら積み立てればいい？
子供2人分の大学費用目安：約1,000万円
上の子が0〜5歳の場合：約13〜18年
新NISA（つみたて投資枠）／想定利回り 年3％
👉 月3〜5万円
（児童手当＋固定費見直しで現実的）
＜子供3人分教育費逆算フロー＞
前提条件
- 大学資金：子供1人あたり500万円
- 合計目標：1,500万円
- 想定利回り：年3％
- 準備期間：15年
子供3人の場合｜教育費はいくら積み立てればいい？
子供3人分の大学費用目安：約1,500万円
上の子基準で：約13〜18年
新NISA（つみたて投資枠）＋ボーナス併用
👉 月5〜7万円
（児童手当フル活用＋支出設計がカギ）
年収 × 子供人数｜教育費積立クロス表
前提条件
- 大学資金：子供1人あたり500万円
- 運用方法：新NISA（つみたて）
- 想定利回り：年3％
- 準備期間：15年（子供3〜5歳想定）
- あくまで目安（家庭状況により調整）
| 世帯年収 | 子供1人 | 子供2人 | 子供3人 |
|---|---|---|---|
| 400万円 |
月1.5〜2万円 （児童手当併用） |
月3〜4万円 （固定費見直し必須） |
月5万円以上 （設計が重要） |
| 600万円 |
月2万円前後 （無理なし） |
月3〜5万円 （NISA＋ボーナス） |
月5〜6万円 （支出管理がカギ） |
| 800万円 |
月3万円前後 （余裕あり） |
月4〜6万円 （標準モデル） |
月6〜8万円 （計画的なら可能） |
この表は「完璧に準備するための金額」ではなく、
多くの家庭が無理なく続けやすい現実的な目安です。
大切なのは、
✔ 家庭の年収と子供の人数に合った水準を知ること
✔ 最初から満額を目指さないこと
✔ 途中で増減しながら続けること
早く始めた家庭ほど、後から調整する余裕が生まれます。
「あなたの家庭はここ」診断
🔍「あなたの家庭はここ」簡単診断
以下の3つに当てはまるものをチェックしてみてください
・400万円前後
・600万円前後
・800万円前後
・1人
・2人
・3人以上
・まだ何もしていない
・とりあえずNISAで積立中
・金額がこれで合っているか不安
上の「年収 × 子供人数クロス表」で、
あなたの家庭に一番近いマスを探してください。
そこに書かれている月額が、
今のあなたにとって現実的な教育費積立の目安です。
完璧でなくてOK。
「今の家庭に合った位置」を知ることが第一歩です。
もし「うちはちょっと厳しいかも…」と感じた場合でも、
設計次第で負担を軽くする方法はあります。
教育費は“気合”ではなく“仕組み”で準備するものです。
教育費準備で一番大切なこと
それは、
完璧な金額を決めてから始めようとしないこと
です。
- 月1万円でもOK
- 後から増額してもOK
- 途中で見直してもOK
「始めている家庭」と「迷っている家庭」で、将来は大きく差がつきます。
まとめ｜教育費は「月額」で考えれば怖くない
- 教育費は総額で考えると不安になる
- 逆算すれば「月いくら」が見えてくる
- 早く始めるほど負担は軽い
- NISAは教育費準備の有力な選択肢
まずは、
👉 月1万円からでもOK
未来の安心のために、一歩踏み出してみてください。
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・マネックス証券（ポートフォリオ分析ツールが充実）
※ 本記事は一般的な情報提供を目的としており、投資成果を保証するものではありません。最終的な判断はご自身の責任で行ってください。
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