CEが医療機器メーカーに転職するとお金はどう変わるか

2026年9月19日

「病院を辞めて、医療機器メーカーに転職する」

——臨床工学技士なら、一度は考えたことがある人も多いのではないでしょうか。実際、CEから医療機器メーカーへの転職は珍しい話ではなく、キャリアの選択肢としてよく名前が挙がります。

ところが、いざ調べてみると「具体的にお金がどう変わるのか」を整理した情報は驚くほど少ないのが実情です。

「年収が上がるらしい」「夜勤がなくなるらしい」という断片的な話は聞こえてくるものの、給与体系・退職金・福利厚生がトータルでどう変化するのかを一度に整理した情報にはなかなか出会えません。

この記事では、実際に転職した立場からではなく、同じCEとして「もし自分が医療機器メーカーに転職したら」という視点で調べて整理した内容をまとめています。dodaの調査データなど公的な情報を基に、給与体系・退職金・社会保険・福利厚生の4つの軸で、何がどう変わるのかを見ていきます。

給与体系はどう変わるか

まず、実際にどれくらい年収が変わるのか、公的なデータを確認してみます。

doda（パーソルキャリア）が発表した「173の職種別平均年収ランキング」によると、臨床工学技士の平均年収は407万円である一方、医療機器メーカー勤務者の平均年収は586万円とされています。単純比較で約179万円の差ということになりますが、これは職種や勤続年数を平準化した数字なので、個別のケースではこの通りにならない点は留意が必要です。

複数の転職関連サイトを調べた限りでは、医療機器メーカーで働くCEの年収レンジは概ね500万〜700万円とされており、外資系企業や大手企業ではさらに高い水準になる傾向があるようです。

給与体系の中身にも変化があります。病院勤務では夜勤手当・当直手当・呼出手当といった「稼働に対する手当」が年収の一部を構成していましたが、医療機器メーカーでは基本的にこうした手当がなくなります。その代わりに、営業職やアプリケーションスペシャリスト（製品の導入・活用支援を行う職種）として働く場合は、成果に応じたインセンティブが年収に上乗せされる仕組みを採用している企業も多いようです。調べた範囲では、外資系企業のトップセールスクラスになると年収1,000万円を超えるケースもあるとのことでした。

つまり、「手当で積み上げる年収」から「成果で積み上げる年収」への構造変化が起きる、というのがこの給与体系の変化の本質のようです。

マネーリテラシー向上委員会

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退職金・福利厚生はどう変わるか

給与以外の待遇面についても、調べた範囲で整理しておきます。

退職金制度

病院によって退職金制度は大きく異なりますが、公務員に準じる国公立病院などは比較的安定した退職金が期待できる一方、民間病院では制度自体がない、もしくは薄いケースも見られます（この点については、以前まとめた「医療職の退職金、転職するといくら減る？」で詳しく触れています）。

一方、医療機器メーカー、特に大手企業では退職金制度が整備されている傾向があるようです。ただし企業によって「退職一時金型」なのか「企業型DC型」なのか、あるいは併用型なのかは大きく異なるため、個別企業の制度確認は欠かせません。

企業型DC（企業型確定拠出年金）

企業型DCは、企業が毎月一定額を拠出し、従業員自身が運用先を選ぶ仕組みです。個人単位で資産が管理されるため、転職しても資産を持ち運べる（他のiDeCoや転職先の企業型DCに移換できる）という特徴があります。病院に企業型DCがあるかどうかは施設によって差が大きいため、この点も以前の記事（「企業型DC、あなたの病院にはある？」）と合わせて確認しておくと判断材料になります。

その他の福利厚生

大手医療機器メーカーでは、住宅手当・社宅制度、国内外の研修・学会参加支援、育児・介護休暇制度なども整っている企業が多いようです。これらは病院によっても差が大きい部分なので、「メーカーの方が必ず手厚い」と一概には言えませんが、比較検討する価値はありそうです。