2026年4月1日、楽天証券のiDeCoで商品ラインナップの入れ替えが実施され、新たに「iFreeNEXT FANG+インデックス」と「楽天SCHD（資産成長型）」が追加されました。
新NISAで人気の高い2商品がiDeCoでも選べるようになったことで、気になっている方も多いのではないでしょうか。
この記事では、追加された商品の特徴と、ハイリターン商品をiDeCoで運用する際に知っておきたい「出口の税金」の注意点を整理します。
今回の2商品を含む取扱商品の一覧は、楽天証券の公式ページで確認できます。全体像を先につかみたい方は、こちらからどうぞ。
結論：魅力的な追加だが、出口戦略とセットで考える
FANG+・楽天SCHDともに、新NISAでの実績を考えるとiDeCoでも有力な選択肢です。ただし、iDeCoは60歳以降の受け取り時に税金がかかる仕組みのため、掛金が大きい場合や、運用が好調だった場合は、出口の税金がかかることがあります。ここを理解しておくかどうかで、最終的な手取り額が変わってきます。
追加された商品の特徴
iFreeNEXT FANG+インデックス
米国のテクノロジー大手10銘柄に均等投資する指数に連動します。値動きが大きい分、iDeCoのように60歳まで引き出せない制約が、逆に「価格が下がった時に売ってしまう」失敗を防ぐ効果も期待できます。
楽天SCHD（資産成長型）
米国の高配当株ファンド「SCHD」に連動する商品です。楽天SCHDの基本的な特徴は、楽天SCHD、買う前に必ず知っておきたい5つの注意点で解説しています。iDeCoでは分配金を受け取れない仕組みのため、この「資産成長型」は分配金をファンド内部で自動的に再投資してくれる設計になっています。
SBI証券との比較
これまで、王道インデックスファンドの信託報酬は楽天証券・SBI証券ともに業界最安水準で並んでいました。
今回の追加により、グロース株・高配当株それぞれに特化した商品を持つ楽天証券が、この2分野では一歩リードする形になっています。SBI証券とSCHD系商品を比較したい方は、じぶん年金：SBI・SCHDと楽天SCHD比較も参考にしてください。
知っておきたい「出口の落とし穴」
iDeCoは掛金が全額所得控除の対象になり、節税効果が強調されがちですが、ハイリターン商品で運用する場合は、受け取り時の税金まで含めて考える必要があります。
iDeCoで形成した資産を60歳以降に一時金として受け取る場合、退職所得控除額を超えた部分には所得税がかかります。
シミュレーション例（あくまで一例です）
30年間、毎月積み立てた場合の受取額の目安です。
| 毎月の掛金 | 元本 | 年3% | 年5% | 年7% | 年17% |
|---|---|---|---|---|---|
| 5,000円 | 180万円 | 約291万円 | 約416万円 | 約610万円 | 約5,550万円 |
| 23,000円 | 828万円 | 約1,340万円 | 約1,914万円 | 約2,806万円 | 約2.5億円 |
30年間、毎月の掛金を積み立てた場合の受取額の目安です。手数料や税金は考えていません。
加入期間30年の退職所得控除は1,500万円です。
この範囲に収まれば、一時金で受け取っても所得税はかかりません。
毎月5,000円ならどのケースも範囲内ですが、毎月23,000円だと、年5%や年7%では超える計算になります。
スイッチングとは？
掛金が大きく、運用期間が長いほど、出口の税金を意識しておくと安心です。利回りは将来を保証するものではありません。また、退職金など他の一時金を受け取る予定がある場合は、控除の考え方が変わることがあります。詳しくは国税庁のサイトや税務署でご確認ください。対策：スイッチングで受け取り時期をコントロール
この問題への対策として、iDeCoの「スイッチング」機能があります。保有している運用商品を売却し、他の商品に買い替える仕組みです。
- 資産形成の初期・中期は、FANG+のようなハイリターン商品で積極的に増やす
- 退職が近づいたら、値動きの安定した商品にスイッチングし、受け取り時の資産額を退職所得控除の範囲に近づける
こうすることで、受け取り時にかかる税金をある程度コントロールできます。
出口の税金までイメージできたら、次は自分の掛金で試算してみる段階です。iDeCoは申込から加入までに書類のやり取りがあり、時間がかかることがあります。気になったときに、手続きの流れだけ先に見ておくと安心です。
まとめ
FANG+・楽天SCHDの追加により、楽天証券のiDeCoはより魅力的なラインナップになりました。新NISAとの役割分担を意識しながら、出口の税金まで見据えて運用商品を選ぶことをおすすめします。
NEXT STAGE
商品の選択肢が増えた今だからこそ、入り口の節税効果だけでなく、出口までを見据えた計画が立てやすくなっています。まずはご自身の掛金と運用期間で、どのくらいの資産になりそうか、シミュレーションしてみることから始めてみてください。
楽天証券でiDeCoの口座開設を確認する
著者：ロキ｜現役の臨床工学技士として、忙しい合間に投資制度を調べ、実際に運用しながら情報を発信しています。プロフィールはこちら
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