楽天iDeCoにFANG+と楽天SCHD追加｜出口の注意点

2025年10月5日2026年9月26日

2026年4月1日、楽天証券のiDeCoで商品ラインナップの入れ替えが実施され、新たに「iFreeNEXT FANG+インデックス」と「楽天SCHD（資産成長型）」が追加されました。

新NISAで人気の高い2商品がiDeCoでも選べるようになったことで、気になっている方も多いのではないでしょうか。

この記事では、追加された商品の特徴と、ハイリターン商品をiDeCoで運用する際に知っておきたい「出口の税金」の注意点を整理します。

結論：魅力的な追加だが、出口戦略とセットで考える

FANG+・楽天SCHDともに、新NISAでの実績を考えるとiDeCoでも有力な選択肢です。ただし、iDeCoは60歳以降の受け取り時に税金がかかる仕組みのため、大きく増えた分、出口で予想以上の税金がかかるケースがあります。ここを理解しておくかどうかで、最終的な手取り額が変わってきます。

追加された商品の特徴

iFreeNEXT FANG+インデックス
　米国のテクノロジー大手10銘柄に均等投資する指数に連動します。過去10年では、S&P500の成長率を上回るペースで伸びてきた実績があります。値動きが大きい分、iDeCoのように60歳まで引き出せない制約が、逆に「価格が下がった時に売ってしまう」失敗を防ぐ効果も期待できます。

楽天SCHD（資産成長型）
　米国の高配当株ファンド「SCHD」に連動する商品です。楽天SCHDの基本的な特徴は、楽天SCHD、買う前に必ず知っておきたい5つの注意点で解説しています。iDeCoでは分配金を受け取れない仕組みのため、この「資産成長型」は分配金をファンド内部で自動的に再投資してくれる設計になっています。

SBI証券との比較

これまで、王道インデックスファンドの信託報酬は楽天証券・SBI証券ともに業界最安水準で並んでいました。

今回の追加により、グロース株・高配当株それぞれに特化した商品を持つ楽天証券が、この2分野では一歩リードする形になっています。SBI証券とSCHD系商品を比較したい方は、じぶん年金：SBI・SCHDと楽天SCHD比較も参考にしてください。

知っておきたい「出口の落とし穴」

iDeCoは掛金が全額所得控除の対象になり、節税効果が強調されがちですが、ハイリターン商品で運用する場合は、受け取り時の税金まで含めて考える必要があります。

iDeCoで形成した資産を60歳以降に一時金として受け取る場合、退職所得控除額を超えた部分には所得税がかかります。

シミュレーション例（あくまで一例です）

月5,000円を30年間積み立て、仮に年率17%で運用できた場合、元本180万円が理論上は約4,000万円まで増える計算になります。

ただし、この利回りはあくまで仮定であり、実際の運用成果を保証するものではありません。

このケースで一時金として受け取ると、加入期間30年分の退職所得控除額(例:1,500万円)を差し引いても、差額に対して数百万円規模の所得税が発生する可能性があります。入り口の節税効果(この例では30年間で数十万円程度)を、出口の税金が上回ってしまうケースがある、という点は理解しておく必要があります。