医療職の住宅ローン、審査で見る点

「非常勤だと住宅ローンって組めないの？」「夜勤手当って年収に入るの？」

——マイホームを考え始めた時、こうした疑問が浮かんだことはありませんか。

医療現場は非常勤・夜勤専従・時短勤務など、働き方のバリエーションが多い業界です。「自分のような働き方でも、ちゃんと審査に通るのか」という疑問は、多くの人が一度は感じたことがあるのではないでしょうか。

そこで今回、住宅ローンの審査でどんな点が見られているのか、あらためて調べてみました。

結論から言うと、「夜勤手当」自体は特別扱いされず、通常は年収にそのまま含まれます。 一方で、雇用形態（正社員か非常勤か）や勤続年数の方が、審査への影響は大きいということが分かりました。

この記事では、住宅ローン審査の基本的な仕組みを、専門用語をできるだけかみ砕きながら整理します。

住宅ローン審査で見られる項目、夜勤手当の扱い

審査で重視される主な項目

• 年収
• 勤続年数
• 雇用形態（正社員か、非常勤・契約社員か）
• 返済負担率（年収に対する年間返済額の割合）
• 完済時の年齢

「年収」は、基本的に総支給額（額面）がベース

住宅ローン審査で使われる年収は、手取りではなく、**源泉徴収票に書かれている「支払金額」（税金や社会保険料が引かれる前の総支給額）**が基本です。夜勤手当や当直手当も、この総支給額の中に含まれているため、制度上は特別に除外されるわけではありません。

ただし、実際の感じ方は少し違いました

自分が実際に住宅ローンを組んだ時の体感としては、夜勤手当のような変動的な収入は、あまり重視されていない印象がありました。 制度上は年収に含まれていても、金融機関側が重視するのは「毎月安定して入ってくる基本給」の部分で、変動しやすい手当は評価の中心にはなっていないようでした。

勤続年数は聞かれたが、特に指摘はなかった

勤続年数については審査の過程で確認されましたが、自分の場合は特に何か言われることはありませんでした。一般的には3年程度が一つの目安とされることが多いようですが、これも金融機関によって基準は異なります。

雇用形態による違い、確認しておきたいこと

確認しておきたいこと

• 非常勤・パートで働いている場合、複数の金融機関で事前審査を受けてみると、対応の差が分かりやすくなります
• 転職を考えている場合、住宅ローンを組んだ後に転職すると再審査が必要になることがあるため、「マイホーム購入」と「転職」を同時に進めるのは避けた方が無難です
• 勤続年数の目安は金融機関により異なりますが、一般的に3年程度が一つの基準とされることが多いようです

結論

住宅ローン審査では、夜勤手当のような変動的な収入は、制度上は年収に含まれるものの、実際にはあまり重視されない印象がありました。それよりも影響が大きいのは、雇用形態（常勤か非常勤か）と勤続年数でした。

非常勤やパートだからといって、住宅ローンが組めないわけではありません。フラット35のような、雇用形態を問わない選択肢もあります。

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医療現場で働く方は、夜勤や力仕事によるリスクを、これまでの記事でも取り上げてきました。住宅ローンという大きな契約を結ぶタイミングは、団信だけでカバーしきれない部分がないか、保障全体を見直す良い機会でもあります。

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